求人ID: CIW-000664

【108】採用・育成・キャリア形成までの人材開発リーダー

日本へエネルギー供給を目的に設立された国策会社をルーツとする企業

エネルギー : エネルギー エネルギー : 石油 人事 : 人材開発・人材育成・研修 人事 : 採用 経営 : 事業企画・事業統括

求人詳細

人材開発グループの中核メンバーとして、以下業務を幅広く担当いただきます。
〇新卒・キャリア等採用における採用戦略・施策の企画立案から実行、効果検証・改善までの一連のPDCA推進
(母集団形成、選考プロセス、チャネル設計、採用ブランディング等)
〇新卒・キャリア採用における選考プロセスの運用および面接対応・評価の高度化など
(面接官支援、選考品質の向上)
〇全社人材育成体系の設計・整備および継続的な見直し
〇階層別・テーマ別研修等の企画・運営・改善(PDCA)(育成課題と事業戦略を踏まえた設計)
〇各種施策について、効果の測定・分析およびレポーティング、次期施策への反映
〇社員のキャリア形成支援(キャリア相談・面談対応)
〇予算管理
〇チームメンバーの育成・指導および業務マネジメント補佐

■配属先
人事部 人材開発グループ

■所属予定部署の組織体制
人事部には現在、部長1名のもと、人事労務グループ/人事企画グループ/人事開発グループの3グループがあり、各グループにグループ長および3~10名程度のメンバーが所属しています。
2026年4月には、人材戦略グループおよび海外人事グループの新設を予定しており、人材開発グループは、全社人材育成の実行中核機能として、より存在感を増す組織となります。

■求人の背景
同社は、社内外の環境変化や事業構造の高度化を踏まえ、海外事業をコアとした成長戦略を推進しています。この成長を持続的に支えるためには、社員一人ひとりの能力開発、リーダー育成、キャリア形成を中長期視点で設計・実行する人材開発機能の強化が不可欠です。
こうした背景から、人材開発グループにおいて、採用から育成・キャリア形成までを一貫して捉え、全社的な人材育成施策をリードできるグループ長(課長)候補人材をキャリア採用にて募集します。
実務を担いながら、将来的にはグループ運営や後進育成にも関与いただくことを期待しています。

■求人の魅力
〇全社人材育成の中核を担う人材開発ポジションとして、社員の成長を通じて企業価値向上に直接貢献できるやりがいのある役割です。
〇実務と企画の双方に携わりながら、人材育成体系や研修施策を自ら設計・改善していくことができ、裁量の大きさを実感できます。
〇将来の課長・グループ長候補としての採用であり、人事領域の専門性を高めつつ、マネジメント力を磨けるキャリアパスが用意されています。
〇キャリア志向に応じて、戦略人事、人事企画、海外人事、人事労務への展開も視野に入れた成長機会があります。

応募資格

必須条件

〇大卒以上
〇事業会社において、採用および人材育成(研修企画・運営)に関する実務経験5年以上
(施策の企画立案から実行、効果検証・改善までを主体的に担った経験)
〇採用・育成・キャリア支援・評価・労務等、採用・育成以外の人事領域の複数分野に関する実務経験
〇採用・研修・評価・配置などの人事施策を、部分最適ではなく全体構造として捉え、設計・改善した経験
〇指示待ちではなく、自ら仮説を立てて行動し、結果を検証・改善するPDCA型の業務遂行ができる方
〇キャリアコンサルタント資格を有する方

歓迎条件

〇事業会社における人材開発・育成領域のリード経験
〇HRBPや人事企画に近い立場で、事業部門と連携した人材施策を推進した経験
〇上位者(責任者・マネージャー)との壁打ち・ディスカッションを通じて、思考を深めながら施策を磨いた経験
〇コンサルティング会社等で、人事・組織開発プロジェクトを主担当として推進した経験

労働条件・待遇

勤務地
東京都
想定年収
800万円~1,100万円
リモートワーク
一次面接
通常面接
受動喫煙対策
その他
労働条件

標準就業時間 9:00~17:35 標準勤務時間7時間35分
フレックスタイム制:始業及び終業の時刻は社員が選択
在宅勤務(月10回まで)

会社概要

日本へエネルギー供給を目的に設立された国策会社をルーツとする企業

会社規模: 501-5000人

<日本へエネルギー供給を目的に設立された国策会社をルーツとする企業>
石油、天然ガス、その他のエネルギー資源の探鉱、開発、生産、販売と、これらに関連する掘削などの請負事業、再生可能エネルギー資源の開発等

日本における石油/天然ガスの上流事業開発のリーディングカンパニーとして、エネルギー資源の探鉱・開発・生産・販売を展開するE&P事業をコアビジネスとしてきましたが、総合エネルギー企業に進化すべく、新たな事業の柱として低炭素化・脱炭素化の実現に貢献する再生可能エネルギー事業の分野にも事業領域を拡大しています。

1955年に国内の石油・天然ガスの自給率向上を目的とした国策会社として創立
1970年に石油開発公団から分離し、民間会社「石油資源開発株式会社」として再スタート
2003年12月に上場し、今日に至っています

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