求人ID: 212250

【26-14】ソリューションアーキテクト~アナリティクスエンジニア (ビジネスとシステムの「翻訳者」+必要に応じて自ら実装も担うハンズオン人材)

日本へエネルギー供給を目的に設立された国策会社をルーツとする企業

エネルギー : エネルギー エネルギー : 石油 IT技術職 : 情報システム・社内SE IT技術職 : データベースエンジニア

求人詳細

上位者と連携しながら以下の職務を遂行する。

・業務要件をシステム要件(連携対象・必要データ・制約・データフロー/ロジック)へ翻訳し、論点を整理して要件定義を担当
・データエンジニアの設計成果物(データフロー、マスタ定義、I/F仕様、テーブル設計等)が業務目的と整合しているかのレビュー
・ビジネス要件のデータフロー・処理ロジック・データ定義等のシステム要件(論理設計)への落とし込み
・物理設計・実装(DB物理設計、データパイプライン構築、BI/ダッシュボード開発等)は基本的にデータエンジニアが担うが、案件の性質・規模や状況に応じて、自ら設計・実装を担うこともある
・現場・各部門の担当者へのヒアリングを通じ、データの作成背景や業務実態を深掘りしてToBe像を具体化
・プロトタイプ(ダッシュボード/データパイプライン等)を先行提示し、関係部署の活用イメージ喚起と早期フィードバック獲得・合意形成
・出力データの確からしさ(データ検証)や外部I/F疎通の確認を行い、リリース可否の判断材料を統制観点から整理し、上位者への提示
・部内各グループや業務委託パートナー・ベンダー等との連携・取りまとめ

■募集背景
・現在、当社は単なるITシステムの刷新にとどまらず、企業文化や組織、業務プロセスそのものを根本から見直す大きな変革期を迎えています。
・BPR・統合データ基盤構築・複数の基幹システム刷新・DX人材育成等のプロジェクトが並行して進行する中、ビジネス要件をシステム要件へ翻訳する論理設計を担い、データエンジニアの物理設計・実装をレビューし、必要に応じて自ら実装も行えるシステムアナリストの確保・育成が急務となっています。
・ビジネスアーキテクトが描く「何を実現したいか(ToBe)」を、実現性のあるデータフロー・ロジック・データ定義へと落とし込み、データエンジニアによる設計・実装が業務目的に合致しているかをレビューする「翻訳者」が、変革のスピードと品質を両立させる鍵となります。
・指示を待つのではなく、現場の業務とデータの実態を深く理解した上で、テクノロジーを用いた「攻めの改革」をビジネスアーキテクトと分担しながら自律的に推進いただける仲間を募集します。

応募資格

必須条件

・データ分析・データエンジニアリング、またはシステム開発・要件定義の実務経験
・ビジネス要件をシステム要件(データフロー・ロジック・データ定義)へ翻訳する論理設計を担えることと、それを支える論理的思考力・ITスキル
・現場・各部門へのヒアリングを通じて課題を整理し、関係者にわかりやすく伝えられるコミュニケーション力
・技術設計成果物(データフロー・データ定義・I/F仕様等)を業務目的の観点から読み解き、レビューを行える実務的な理解
・指示を待つだけでなく、自ら課題を見つけて主体的に学び・動ける姿勢
・データエンジニアに対して的確に指示・レビューできるだけの、自身である程度手を動かせる実践的な技術スキル(システム設計、データパイプライン構築、BI/ダッシュボード開発等の実務経験)。物理設計・実装は基本的にデータエンジニアが担いますが、その成果物の品質を見極め、適切に指示・レビューできるレベルの実践力を本ポジションの要件とします。

歓迎条件

・クラウドサービス(GCP・AWS・Azure等)やデータ分析基盤(BigQuery等)を用いたデータ利活用の経験
・機械学習・生成AIの業務適用経験(AIを用いた分析・自動化、独自ツール構築など)
・AIコーディングエージェントを活用しアイデアから設計・実装・提案まで高速で実現した経験
・GitHub等を活用したコード管理環境の構築・チームでの運用経験
・BIツールを用いたダッシュボード設計・開発経験
・アジャイル開発手法を用いたプロジェクト遂行経験、混成チーム(社内外・フリーランス等)のテックリード経験
・データサイエンティスト検定、G検定、クラウド認定資格などの関連資格

労働条件・待遇

勤務地
東京都
想定年収
600万円~800万円
リモートワーク
一次面接
通常面接
受動喫煙対策
その他
労働条件

標準勤務時間7時間35分
フレックスタイム制:始業及び終業の時刻は社員が選択。
在宅勤務(週2回/月8回まで)

会社概要

日本へエネルギー供給を目的に設立された国策会社をルーツとする企業

会社規模: 501-5000人

<日本へエネルギー供給を目的に設立された国策会社をルーツとする企業>
石油、天然ガス、その他のエネルギー資源の探鉱、開発、生産、販売と、これらに関連する掘削などの請負事業、再生可能エネルギー資源の開発等

日本における石油/天然ガスの上流事業開発のリーディングカンパニーとして、エネルギー資源の探鉱・開発・生産・販売を展開するE&P事業をコアビジネスとしてきましたが、総合エネルギー企業に進化すべく、新たな事業の柱として低炭素化・脱炭素化の実現に貢献する再生可能エネルギー事業の分野にも事業領域を拡大しています。

1955年に国内の石油・天然ガスの自給率向上を目的とした国策会社として創立
1970年に石油開発公団から分離し、民間会社「石油資源開発株式会社」として再スタート
2003年12月に上場し、今日に至っています

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